※1：昼間の電力使用量により異なる場合があります。電力使用量が蓄電池の定格2.5kWを超える場合は、不足分を太陽光発電でつくった電力で補います。
※2：「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、電力会社が一定期間、固定価格で買い取る制度で、2013年4月1日以降の買取価格です（平成25年度調達価格及び調達期間についての調達価格等算定委員会案）。初年度の買取価格で10kW以上は20年間、10kW未満は10年間固定ですが、買取価格は年度毎に見直されます。また、10kW以上の場合は全量買取と余剰買取が選択でき、全量買取と同じ買取価格·期間が適応されます。

事業期間	予約申請の公募開始から、平成26年3月31日まで※1 ＊補助金の予約申込申請期限は平成25 年12月末日まで、交付申請期限は平成26年1月末日まで
補助金額	個人（個人事業主含む）：機器費の1/3（上限100 万円）、 法人：機器費及び付帯設備費、工事費の合計額の1/3（上限1億円）※2
対象者	日本国内において、蓄電システムを設置する個人（個人事業主含む）、 法人、個人（個人事業主含む）または法人に貸与する法人（リース事業者、新電力（PPS）事業者等）

※1：先着順受付となりますので、補助金予算額に達した時点で、期間内でも受付が終了される場合があります。条件等により、利用できない場合があります。
※2：いずれの補助対象者も必ず6年間（法定耐用年数）以上継続して使用すること。
詳しくはこちらhttp://sii.or.jp/lithium_ion/first.html

太陽光発電システムと蓄電システム、さらにエネルギーマネジメントシステムを組み合わせて使用される場合、パソコンやテレビ、スマートフォンやタブレットなど、お客様のお持ちの機器でエネルギーの効率運用の様子を表示することができます。
太陽電池の発電量や蓄電池の充放電状況·残量などが確認でき、各種設定やエネルギーの制御を行うことができます。